原宿 (相模原市)
原宿 | |
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町丁 | |
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国 | ![]() |
都道府県 | ![]() |
市町村 | ![]() |
行政区 | 緑区 |
地区 | 城山地区 |
人口情報(2020年(令和2年)10月1日現在[1]) | |
人口 | 4,176 人 |
世帯数 | 1,745 世帯 |
面積([2]) | |
0.463637518 km² | |
人口密度 | 9007.04 人/km² |
郵便番号 | 252-0102[3] |
市外局番 | 042(相模原MA)[4] |
ナンバープレート | 相模 |
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原宿(はらじゅく)は、神奈川県相模原市緑区の地名。現行行政地名は原宿一丁目から原宿五丁目。住居表示実施済区域[5]。
概要
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神奈川県相模原市の中央部、2006年・2007年に実施された旧津久井郡4町との合併以前の旧市域の北西に位置する。
国道413号が中央部を通り、原宿南、二本松、相原、町屋、久保沢、向原と接している。
地価
[編集]住宅地の地価は、2023年(令和5年)7月1日の公示地価によれば、原宿5-10-4の地点で13万円/m2となっている[6]。
歴史
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世帯数と人口
[編集]2020年(令和2年)10月1日現在(国勢調査)の世帯数と人口(総務省調べ)は以下の通りである[1]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
原宿一丁目 | 279世帯 | 619人 |
原宿二丁目 | 264世帯 | 585人 |
原宿三丁目 | 150世帯 | 364人 |
原宿四丁目 | 606世帯 | 1,461人 |
原宿五丁目 | 446世帯 | 1,147人 |
計 | 1,745世帯 | 4,176人 |
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。なお、2005年までは城山町の時の情報を掲載している。
年 | 人口 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 4,056 |
2000年(平成12年)[8] | 4,159 |
2005年(平成17年)[9] | 4,190 |
2010年(平成22年)[10] | 4,318 |
2015年(平成27年)[11] | 4,392 |
2020年(令和2年)[1] | 4,176 |
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。なお、2005年までは城山町の時の情報を掲載している。
年 | 世帯数 |
---|---|
1995年(平成7年)[7] | 1,350 |
2000年(平成12年)[8] | 1,449 |
2005年(平成17年)[9] | 1,525 |
2010年(平成22年)[10] | 1,701 |
2015年(平成27年)[11] | 1,724 |
2020年(令和2年)[1] | 1,745 |
学区
[編集]市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2018年2月時点)[12]
丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
原宿一丁目 | 全域 | 相模原市立川尻小学校 | 相模原市立相模丘中学校 |
原宿二丁目 | 全域 | ||
原宿三丁目 | 全域 | ||
原宿四丁目 | 全域 | ||
原宿五丁目 | 全域 |
事業所
[編集]2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[13]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
原宿一丁目 | 18事業所 | 98人 |
原宿二丁目 | 23事業所 | 260人 |
原宿三丁目 | 30事業所 | 418人 |
原宿四丁目 | 21事業所 | 73人 |
原宿五丁目 | 25事業所 | 123人 |
計 | 117事業所 | 972人 |
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
年 | 事業者数 |
---|---|
2016年(平成28年)[14] | 124 |
2021年(令和3年)[13] | 117 |
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
年 | 従業員数 |
---|---|
2016年(平成28年)[14] | 992 |
2021年(令和3年)[13] | 972 |
交通
[編集]鉄道
[編集]地内に鉄道は通過していない。
路線バス
[編集]道路
[編集]施設
[編集]- 津久井警察署 城山交番
- エコス 城山店
- 業務スーパー 城山店
- 神奈川つくい農業協同組合 原宿支店
その他
[編集]日本郵便
[編集]関連項目
[編集]脚注
[編集]- ^ a b c d “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年7月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “原宿の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “住居表示実施区域一覧”. 相模原市 (2022年6月21日). 2023年7月16日閲覧。
- ^ “国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年9月27日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “小・中学校の通学区域”. 相模原市. 2018年2月18日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月15日閲覧。