鉄道技術研究所
略称 | 技研 |
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設立 | 1907年4月1日 (帝国鉄道庁鉄道調査所) |
解散 | 1987年3月31日 (国鉄分割民営化) |
種類 | 鉄道 |
本部 | 東京都国分寺市光町二丁目8番地38 |
所在地 | 北緯35度42分10秒 東経139度26分36秒 / 北緯35.70278度 東経139.44333度 |
関連組織 | 日本国有鉄道 |
ウェブサイト | なし |
鉄道技術研究所(てつどうぎじゅつけんきゅうじょ)は、かつて存在した日本国有鉄道(国鉄)の鉄道技術に関する研究機関である。鉄道省の前身の鉄道庁時代の20世紀初頭にルーツを持つ。JRへの移行とともに後継機関に継承された。
国立にある研究所が有名であるが、開設時の本所は東京都港区芝海岸通1の1にあり、国立分所は1945年(昭和20年)に戦時疎開の目的で開設されている。1956年(昭和31年)当時は本所、国立分所の他に国鉄大井工場内の大井分所があったが、1960年(昭和35年)に国立に統合された[1]。
兵器開発などに携わり第二次世界大戦後に行き場を失った技術者を多く受け入れた。戦後期の主な研究開発としては、東海道新幹線の実現に向けた高速鉄道に関するもの[2]や、現在の超電導リニアにつながるリニアモーターカーに関するもの、ATACSに繋がる無線列車制御システム(CARAT)などがある[3]。
1987年(昭和62年)の国鉄分割民営化に際しては、旧国鉄の本社技術開発部門と鉄道労働科学研究所等の業務を統合した財団法人鉄道総合技術研究所(鉄道総研、JR総研)が設立され、その業務が承継された。
関係する人物
[編集]脚注
[編集]- ^ 「<研究所めぐり> 鉄道技術研究所国立分所」『日本ゴム協会誌』第29巻第12号、日本ゴム協会、1956年、1087-1088頁、CRID 1390001206563234560、doi:10.2324/gomu.29.12_1087、ISSN 0029-022X、NAID 130004795329。
- ^ 植田俊夫「1 東海道新幹線とその技術研究(新しい鉄道と材料)」『化学教育』第12巻第3号、日本化学会、1964年、314-317頁、doi:10.20665/kagakukyouiku.12.3_314、NAID 110001824341。
- ^ 沢井実「技術者の軍民転換と鉄道技術研究所」『大阪大学経済学』第59巻第1号、大阪大学経済学会、2009年6月、1-19(p.16)、doi:10.18910/25132、ISSN 0473-4548、NAID 120005294122、NCID AN00030111。
外部リンク
[編集]- 天沼彦一「鉄道技術研究所 : 研究所紹介・その1(学界情報)」『日本建築学会論文報告集』第71巻、日本建築学会、1962年、71-73頁、doi:10.3130/aijsaxx.71.0_71、ISSN 0387-1185、NAID 110005231034。