国士舘短期大学
国士舘短期大学 | |
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大学設置 | 1953年 |
創立 | 1917年 |
廃止 | 2003年 |
学校種別 | 私立 |
設置者 | 学校法人国士舘 |
本部所在地 | 東京都町田市広袴1-1-1[注釈 1] |
学部 | 国文科 経済科第二部募集は1964年度まで。 体育科募集は1957年度まで。 |
国士舘短期大学(こくしかんたんきだいがく、英語: Kokushikan Junior College)は、東京都町田市広袴1-1-1[注釈 1]に本部を置いていた日本の私立大学である。1953年に設置され、2003年に廃止された。
概要
[編集]大学全体
[編集]- 東京都町田市に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人国士舘[1]。
- 1953年に開学[注 1]。当初は2学科体制、のちに増設により最大3学科を擁していたが、順次国士舘大学の学部に改組され、最終的には国文科のみ1学科となった。当初は男子学生の方が割合として多いものとなっていたが、時代の流れとともに変化し、近年では女子学生の方が圧倒的に多いものとなっていた。
- 2001年度の入学生を最後に[注釈 2]、2003年に短期大学としての使命を終える[2]。
建学の精神(校訓・理念・学是)
[編集]- 国士舘大学を参照。
教育および研究
[編集]- 国文学に関する専門教育が行われていた。かつては、経済学や体育学の各専門教育も行われていた。
学風および特色
[編集]- 大学にも類似した学科が設置されていた。
沿革
[編集]- 1949年
- 1950年
- 3月 設置が認可されず、申請を一旦見送る。
- 1951年
- 1953年
- 1954年
- 1956年
- 1957年
- 1958年
- 1959年
- 1960年
- 1964年
- 1965年
- 1966年
- 1977年
- 1989年
- 1989年
- 1992年
- 1999年
- 2001年
- 2003年
基礎データ
[編集]所在地
[編集]- 東京都町田市広袴1-1-1[注釈 1]
象徴
[編集]教育および研究
[編集]組織
[編集]学科
[編集]専攻科
[編集]- なし
別科
[編集]- なし
取得資格について
[編集]- 中学校教諭二種免許状が設置されていた。
- 当初は高等学校教諭免許状が、国文科で「国語」、経済科で「商業」が併設されていた[39]。
- かつては、小学校教諭二級免許や幼稚園教諭二級免許を取得するための特別講座が開講されていた[29]。
研究
[編集]- 『国士舘短期大学紀要』[40]
学生生活
[編集]学園祭
[編集]- 国士舘短期大学の学園祭は「鶴川祭」と呼ばれていた。詳細は国士舘大学を参照。
大学関係者と組織
[編集]大学関係者一覧
[編集]大学関係者
[編集]歴代学長
出身者
[編集]- 谷口雅彦 写真家(昭和62年度卒業)
施設
[編集]キャンパス
[編集]- 国士舘大学鶴川キャンパス内に短大が設置されていた。但し、短大独自の校舎はなく全て大学と共同使用となっていた。
寮
[編集]- 国士舘短期大学には「すみれ寮」と呼ばれる学生寮があった。
対外関係
[編集]系列校
[編集]卒業後の進路について
[編集]編入学・進学実績
[編集]- 系列の国士舘大学以外では群馬大学・信州大学・秋田経済法科大学・東京成徳大学・杏林大学・工学院大学・駒澤大学・大東文化大学・帝京大学・東洋大学・二松学舎大学・文化女子大学・文教大学・法政大学・武蔵大学・明星大学・目白大学・立正大学・関東学院大学・相模女子大学・鶴見大学・敬和学園大学・金沢経済大学・同志社女子大学・花園大学・梅花女子大学・神戸親和女子大学ほか[41]。
注釈
[編集]注釈グループ
[編集]補足
[編集]- ^ 但し、1950年に至徳短期大学として開学を目指して、前年に設置認可の申請をしていたが、不認可のより一旦取り下げている。
- ^ 国士舘大学21世紀アジア学部へ転換のため。
- ^ 短期大学名 至徳短期大学
- ^ 出典[3][4][5][6]。
- ^ 現在の文部科学省。
- ^ 国士舘大学体育学部へ転換のため[12]、昭和33年度より学生募集停止[13]。
- ^ うち女7
- ^ うち女6
- ^ 国士舘大学政経学部第二部へ転換のため昭和40年度より学生募集停止[17][18]。
- ^ うち男51
- ^ うち女8
- ^ うち男63
- ^ うち女3
- ^ うち男1
- ^ うち男3
- ^ 出典[26]。うち1回生 男2、女226[27]。
- ^ うち男5
- ^ うち男94
- ^ 最終募集となった2001年における体制[30]。
- ^ 最終募集となった1964年における体制[31][32]。
- ^ 最終募集となった1957年における体制[33]。
- ^ 出典[34][35][36][37][38]
出典
[編集]- ^ a b 文教協会'2002.
- ^ a b 文教協会'2004.
- ^ 文部省a, p. 43.
- ^ 文部省b, p. 6.
- ^ 日本教育年鑑より。
- ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
- ^ 旺文社1950-01, p. 86.
- ^ 学校法人一覧 昭和36年度より。
- ^ 短期大学一覧 昭和28年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省'54, p. 1377.
- ^ 短期大学一覧 昭和31年度 (短期大学資料)より。
- ^ 大学資料 (11)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。
- ^ 文部省'58, p. 20.
- ^ 文部省'59, p. 18.
- ^ 短期大学一覧 昭和35年度 (短期大学資料 ; 第24号)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (19)より。
- ^ 文部省'64, p. 26.
- ^ 文部省'65, p. 29.
- ^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省大学局技術教育課'1977.
- ^ 文部省'77, p. 43.
- ^ 文教協会'1989.
- ^ 文部省'89, p. 61.
- ^ 文部省'92, p. 65.
- ^ 旺文社'1992.9, p. 228.
- ^ 文部省'99, p. 68.
- ^ a b 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 90.
- ^ 文教協会'2001.
- ^ 短期大学教育 (18)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。
- ^ 教学社'1995.
- ^ 廣潤社'1995.8.
- ^ 梧桐書院'1998.3, p. 230.
- ^ 晶文社'1999.
- ^ 旺文社'1999.05.
- ^ a b 文部省e, p. 38.
- ^ 国士舘短期大学紀要より。
- ^ 旺文社'2000.05, p. 440.
参考文献
[編集]1949年短大設置申請分
[編集]- 文部省『申請大学、短期大学等一覧』(PDF)文部省 。
- 文部省『短期大学審査状況』(PDF)文部省 。
- 旺文社『蛍雪時代 19(10);昭和25年1月號』旺文社 。
教員養成機関
[編集]- 文部省大学学術局『教員養成課程認定大学短期大学一覧 : 附指定教員養成機関一覧. (昭和30年) / (編)』(PDF)文部省 。
全国学校総覧
[編集]- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和30年版』青葉書房 。
- 文部省『全国学校総覧 昭和34年版』東京教育研究所 。
- 文部省『全国学校総覧 昭和35年版』原書房 。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和40年版』東京教育研究所 。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所 。
- 文部省『全国学校総覧 昭和53年版』東京教育研究所 。
- 文部省『全国学校総覧 1990年版』原書房 。
- 文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房 。
- 文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房 。
全国短期大学高等専門学校一覧
[編集]- 文部省『短期大学一覧 昭和52年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課 。
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成元年度』文教協会 。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成13年度』文教協会 。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成14年度』文教協会 。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成16年度』文教協会 。
日本の私立短期大学
[編集]- 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会 。
短期大学受験案内(晶文社)
[編集]- 晶文社出版編集部 編『全国短期大学受験案内 2000年度用』晶文社出版株式会社 。
短期大学案内(梧桐書院)
[編集]- 梧桐書院編集部『全国短期大学案内 1999年版』梧桐書院 。
全国短期大学受験要覧(廣潤社)
[編集]- 広潤社編集部『全国短期大学受験要覧. 平成8年版』廣潤社 。
全国短期大学案内(教学社)
[編集]- 教学社出版センター/編集『全国短期大学案内 1996 '96』出版社 。
蛍雪時代
[編集]- 『全国短大&専修・各種学校受験年鑑'93年(短大蛍雪 1992年9月臨時増刊号)』旺文社 。
- 旺文社『短大・学科内容案内号 2000年受験用』旺文社 。
- 『短大・学科内容案内号 2001 2001年受験用』旺文社 。